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たて史

こんにちは、積立ビルダーズ管理人2号「たて史」です。

皆さんはiDeCo(イデコ)という年金制度をご存知ですか?

たて史は、このiDeCoを活用した資産運用を2017年から行っています。

まずは、たて史が積み立てしたiDeCoの運用資産推移をご覧ください。

たて史は、2017年6月からiDeCo(イデコ)の運用をはじめました。

上記のグラフの運用期間は、2018年9月までの16カ月。

月々の掛金は23,000円で、投資累計額は385,512円。

時価評価額は415,566円(+30,054円)、運用成績は+7.8%となっています。

iDeCoは利用者にとってさまざまなメリットがある制度で、個人的には「やらなきゃ損!」と言っても過言でないと感じています。

実際に、たて史はかなり恩恵にあずかっています(笑)

今回はそんなiDeCoをお得に活用しているたて史が、しくみやメリットをわかりやすく紹介します。

もし、まだこの制度をご存知ない方は、参考にして頂ければ嬉しいです!

iDeCo(イデコ)とは

iDeCo

iDeCo(イデコ)は「individual-type Defined Contribution pension plan」の頭文字をとった略称で、日本語では「個人型確定拠出年金」と訳されます。

確定拠出年金とは「年金」という文字が含まれている通り、老後資産としての年金を作ることを目的とした制度です。

利用者は、自分で決めた掛け金を毎月積み立てます。

積み立て用の資金を、定期預金や保険、投資信託などの中から運用する金融商品を決めて資産運用を行います。

iDeCoで運用した資産は、60歳以降に年金として受け取ることができます。

つまり、「自分で積み立てる年金」というイメージを持っていただくとよいでしょう。

なお、60歳以降に受け取れる金額は、iDeCoの運用成績によって変わってきます。

資産運用と聞くと「リスクをとって運用するなんて危なそう!銀行の定期預金の方が安全でいいじゃん!」とか「自分で金融商品を決めるなんて面倒くさい!ムリ!」みたいな声が聞えてきそうです(汗)

たしかに、たて史も初めて耳にした時は、面倒臭そうに感じました。

しかし、情報を収集するうちにiDeCoの持つ大きなメリットがわかりました。

iDeCoの持つ最大のメリット、それは「税制優遇」です。

iDeCo(イデコ)のメリット

まずはiDeCo(イデコ)の税制優遇について説明しましょう。

1.iDeCoは掛け金分の税金が全額控除される!

iDeCo(イデコ)は、最低5,000円から1,000円単位で金額を決めて、毎月の積み立てを行います。

その月々の積立金額を掛け金と呼び、掛け金の全額が所得税や住民税の控除対象となります。

つまり、iDeCoをやっているだけで税金が安くなるということです!

節税額の具体例はコチラです。

たとえば年収500万円・独身・掛け金23,000円の場合

月々の掛け金が23,000円の場合、年間の掛け金は27.6万円となります。

年収が500万円の場合、給与所得控除は154万円(=500万円×20%+54万円)です。

基礎控除が38万円、社会保険料控除が71.1万円(=500万円×14.4%)です。

iDeCoへ未加入の場合には課税所得が236.9万円(=500万円-154万円-38万円-71.1万円)となります。

課税所得とは所得税などの税金計算のもとの所得金額です。

もちろん、課税所得は金額が低い方が税金は安く済みます。

もし、先の例でiDeCo加入済の場合にはiDeCoの掛け金が引かれた209.3万円(=236.9万円-27.6万円)が課税所得となります。

そのため、課税所得から計算される所得税と住民税(10%で計算)の合計金額はiDeCo加入者と未加入者を比較した場合、加入者の方が年間55,200円安くなる計算になります。

つまり、年間の掛け金276,000円の20%に匹敵する金額が節税できている計算になるわけです。

iDeCoに未加入の場合の課税所得

 給与 500万円 - 給与所得控除 154万円 - 基礎控除 38万円 - 社会保険料控除 71.1万円 = 課税所得 236.9万円

所得税額 139,400円

住民税額 236,900円

iDeCoに加入した場合の課税所得

給与 500万円 - 給与所得控除 154万円 - 基礎控除 38万円 - 社会保険料控除 71.1万円 - 掛け金 27.6万円= 課税所得 209.3万円

所得税額 111,800円

住民税額 209,300円

iDeCo未加入時と加入時の納税額の差額

iDeCo未加入時の税金 376,300円  - iDeCo加入時の税金 321,100円 = 差額 55,200円

普通に銀行の定期預金を利用した場合、いまの日本は低金利のため利回りはほぼ見込めません。

しかし、iDeCoを利用するだけで、実質年間約20%の利回りを得ていることと同じ計算になります。

年間利回りで数%でもすごいことですが、20%なんて驚異的な数字ですね。

2.iDeCo(イデコ)は儲けがいくら出ても運用益は非課税

通常の証券口座で株や投資信託を売買した場合、利益には20.315%(内訳は所得税及び復興特別所得税15.315%、住民税5%)の税金が掛かります。

一方、iDeCoでは運用で得た利益はすべて非課税となります。

同じく運用益に掛かる税金が非課税となるNISA(ニーサ)とiDeCo(イデコ)を比べた場合。

一度売買を行うと非課税枠が減ってしまうNISAに比べて、iDeCoは何度売買しても非課税枠が減ることはありません。

しかし、さまざまな金融商品を売買できるNISAと異なり、iDeCoは選択できる金融商品が定期預金や保険、投資信託に限られています。

NISAは個別株やETF、投資信託など幅広く売買することができますので、それらの金融商品を自己判断で売買したい方にとって、iDeCoは不向きな制度なのです。

ただし、NISAとiDeCoは、併用することができます。

例えば個別株を取引きしたい場合はNISA口座で売買し、一方で毎月の積み立てをiDeCoで行い、両方の非課税制度を活用して節税効果を狙うといった資産運用が可能になります。

3.iDeCoの運用資産を受け取る時は税金0円!(もしくは税金が安くなる!)

iDeCo(イデコ)は60歳以上になると、運用資産を月々の年金として受け取るか、一括で一時金として受け取るかを選ぶことができます。

年金として受け取る場合、公的年金控除の対象となります。

公的年金等の収入合計が65歳未満は70万円まで、65歳以上は120万円まで税金がかかりません。

一時金として受け取る場合、退職所得控除の対象となります。

退職所得控除とは、勤続年数に応じた金額が年金の給付額から控除される制度です。

勤続年数が20年以下の場合

40万円×勤続年数分の金額分

(80万円未満の場合には80万円)

勤続年数が20年超の場合

800万円+70万円×(勤続年数−20年)の金額分

たとえば、勤続40年以上の場合、合計で2,200万円が控除金額になります。

800万円+70万円×(勤続40年−20年)=2,200万円

もし、勤務している会社の退職金制度がない場合や、退職金制度があっても金額が大きくない場合(iDeCoと退職金を合算しても自身の退職所得控除以下の金額の場合)、iDeCoの運用資産は、基本的に一時金として受け取った方が良いと考えられます。

iDeCoで運用した資産の受け取り方法や開始時期によって節税できる金額は個人差がありますが、税制優遇されることは間違いありません。

このようにiDeCoは税制面でかなり優遇を受けることができる制度です。

iDeCo(イデコ)のデメリット

つぎにiDeCoのデメリットを見てみましょう。

1.iDeCoは原則60歳まで引き出すことができない

iDeCoは原則60歳まで引き出すことができないしくみとなっています。

そのため、例えば住宅の頭金や教育費など、いずれ使うかもしれない資金をiDeCoへ充てることは絶対に避けましょう。

ただ、iDeCoは本来自分用の老後資産つくりを目的とした制度です。
60歳まで引き出すことができないということは、iDeCoを続けてさえいれば自然と老後資産つくりを達成できることでもあるため、大きなメリットと捉えることもできます。

なお、もし資産状況が悪化しiDeCoの掛け金を引き下げたい場合には、1年に1回掛け金額を変更することができます。

.iDeCoは選択可能な金融商品が限定されている

iDeCoは選択可能な商品が、定期預金や保険商品などの元本確保型と投資信託といった基本的に長期投資を前提とした商品へ限定されています。

比較的短中期投資がメインとなる商品、例えば個別株式やETF、為替や仮想通貨といった商品を取引したい場合にはiDeCoとは別の口座で投資を行う必要があります。

ただ、iDeCoは長期投資、その他の口座では短中期投資と分けて考えることで、誤って短中期投資へ全資金を投じて失ってしまうリスクは無くなるため、この点もメリットと捉えることもできます。

それでは次に、iDeCoの加入条件と拠出限度額を見てみましょう。

みんなが利用できるiDeCo(イデコ)

iDeCo(イデコ)は国民年金加入者であれば、自営業者や学生、サラリーマンや公務員、主婦など幅広い職種の方が利用可能な制度です。

毎月の拠出額は5,000円以上1,000円区切りで設定することができますが、個々の状況によって限度額(掛け金の最大金額)は異なります。

たとえば、日本国内居住の20歳以上60歳未満の自営業者やフリーランス、学生の場合、毎月の掛け金限度額は最高68,000円になります。

一般的なサラリーマンの場合は23,000円で、企業型確定拠出年金との併用となる場合には毎月の掛け金限度額は少し減って12,000円~20,000円となります。

また、専業主婦など国民年金第二被保険者の被扶養配偶者の限度額は23,000円です。

拠出限度額が気になる方は、自分の国民年金加入区分と勤務先の企業型確定拠出年金実施有無を確認してみるとよいでしょう。

もちろん、先に述べた通り、iDeCoの掛け金は最低5,000円からでも設定できますので、自分にムリのない金額を掛け金とすることもできます。

iDeCo(イデコ)に加入できない場合

iDeCoは国内在住60歳未満であれば基本的に誰でも加入できる制度ですが、一部加入できない場合があります。

1.すでに国民年金基金へ掛け金上限をかけている場合

国民年金加入区分が第一号被保険者、つまり自営業やフリーランスの方が利用可能な制度のひとつとして国民年金基金があります。

国民年金基金とは厚生年金が無く年金資産をつくる手段が乏しかった自営業、フリーランスの方向けに設けられた制度であり、制度利用者は国民年金基金とiDeCo併せて月68,000円が掛け金拠出限度額と定められています。

そのため、すでに国民年金基金を利用しており、掛け金を上限金額に設定している場合にはiDeCoを利用することができません。

2.企業がiDeCoへの加入を認めていない場合

会社員の場合、確定拠出年金制度は個人型であるiDeCo以外に企業型も存在します。

勤務先に企業型確定拠出年金があり、かつiDeCoへの加入を認めていない場合は加入することができません。

そのため、会社員はiDeCo加入検討の際にはまず会社へ加入可能かどうか確認を行うようにしましょう。

3.国民年金保険料が未納の場合

国民年金保険料が現在進行形で未納の場合にはiDeCoへ加入できません。

ただ、過去一時的に未納期間があっても現在保険料を納付しているという場合、加入は基本的に問題ありません。

4.農業者年金に加入している場合

農業者年金は60歳未満、年間60日以上農業に従事する国民年金第一号被保険者ならだれでも加入できる年金制度ですが、こちらの制度とiDeCoは併用できない決まりとなっています。

それでは、次にiDeCoではどのような金融商品を選択できるのか詳しく見てみましょう。

iDeCo(イデコ)で選択可能な金融商品

iDeCoで運用可能な金融商品は、大きく分けて「元本確保型商品」「投資信託」です。

1.元本確保型商品とは

元本確保型商品とは、原則として元本が確保されている商品のことで、「定期預金」「保険商品」などがそれに当たります。

元本確保型のメリットは、もちろん元本が確保されているという安心感です。ただ、商品によって元本が保証されている訳ではありません。

保険商品タイプ

いつ解約しても元本を割ることがない預金に対して、保険商品の中には満期前に中途解約を行った場合、解約控除という費用が発生します。
解約控除は積立資産から引かれるため、もし解約時点での利息金額より解約控除の費用が多くなってしまう場合には元本を下回る場合があります。

つまり、保険商品は常時元本が確保されている訳ではなく、満期まで保有した場合にのみ元本が確保されているという点を理解しておきましょう。

また、保険商品の中には、解約控除を元本が下回らない範囲でしか引かれないという商品もあります。

そのため、保険商品を選択する場合には、満期まで保有することを前提とするか、もしくは解約時に掛かる解約控除の条件をあらかじめ確認しておきましょう。

定期預金タイプ

定期預金についても少しだけ注意が必要です。

定期預金を利用する場合、ペイオフという制度を理解しておく必要があります。

普通預金や定期預金などお金を預けている金融機関が万が一破綻した場合、預金のうち元本1,000万円とその利息分までしか保護されない制度がペイオフです。

このペイオフはiDeCoの定期預金も対象となります。

例えば1つの金融機関において普通預金とiDeCoの両方とも利用していて、普通預金額が600万円、iDeCo定期預金額が600万円あった場合を考えてみましょう。

利用中の金融機関が破綻しペイオフが発動した場合、預金の優先順位は通常の預金よりもiDeCo定期預金の方が低くなるため普通預金額600万円とiDeCo定期預金400万円が保護元本金額となりiDeCoの差額である200万円はペイオフ対象外となります。

そのため、金融機関の破綻リスクまで想定するならば通常の給与支給や定期預金で利用している金融機関とは異なる金融機関をiDeCoで利用するようにしましょう。

また、現在は金利が非常に低いため、元本確保型商品での利回りはほぼ期待できません。

利回りを期待するのであれば、運用先には「投資信託」を選択する必要があります。

2.投資信託とは

投資信託とは不特定多数の投資家がお金を出し合って集まったお金を資金源(ファンド)に金融商品のプロであるファンドマネージャーが運用を行い、上がった利益を投資家に還元するという商品です。

そのため、投資信託は金融商品に詳しくなくても利用可能な商品と言えます。

投資信託は様々な種類があるため、いくつかの区分があります。

投資の対象で分ける

投資信託は何で運用されているのか?で区分することができます。

例えば株式や債券、不動産(REIT) や金(きん)・原油などのコモディティで運用されている投資信託があります。

運用されている対象によって利回りやリスク、信託報酬などの手数料は異なりますので、それぞれの特性を理解した上でどの投資信託を選ぶべきか検討しましょう。

「インデックス型」か「アクティブ型」か

投資信託には、市場平均の成績を目指す「インデックス型」と市場平均を上回る成績を目指す「アクティブ型」があります。

インデックス型

インデックス型はパッシブ型ともよばれ、投資対象の市場全体の動きを指数と言いますが、その指数と運用成績を連動させることを運用目標とした投資信託を指します。

例えば国内株式で運用するインデックス型の投資信託であれば日経平均株価や東証株価指数(TOPIX)といった指数と運用成績を連動させることを目指します。

一般的にインデックス型は運用管理費用がアクティブ型より安く設定されている傾向にあるため、コストを考えるならばインデックス型の投資信託がおすすめです。

アクティブ型

アクティブ型とは卓越した手腕を持つファンドマネージャーが指数を上回る利回りを目指して運用する投資信託を指します。

そのため、上手く運用されればインデックス型と比較して大きな利回りを得ることができる可能性もありますが、利回りは約束されたものではなく目指すもののため、必ずしもインデックス型より大きな利回りを獲得できるわけではありません。

アクティブ型は運用側も手間がかかるためインデックス型よりも運用管理費用が高い傾向にあるため、アクティブ型を検討する場合には過去の運用成績をチェックするようにしましょう。

どこへ投資しているか

投資信託は投資対象地域を明記しているものがあります。

例えば、株式投資信託であれば国内なのか、国外なのか、海外なら先進国なのか、新興国なのかというように対象地域を絞っている銘柄があります。その場合、先進国は安定的な利回りを目指す傾向があることに対して新興国は成長性が高く高い利回りが期待できる可能性がある反面、地政学的リスクを抱える地域もあるため一定のリスクがある場合もあります。

そのため、地域を絞った銘柄へ投資する場合には運用資産の一部へ限定するなどバランスをとるようにしましょう。

バランス型

バランス型とは複数の商品や地域へ分散投資する投資信託を指し、1銘柄を購入するだけで自然と分散投資ができるというものです。

例えば世界30か国以上の株式、10ヵ国以上の債券へ分散投資を行っている世界的なファンドである『セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド』の目論見書を見てみましょう。

セゾン・バンガード・グローバルバランスファンドは株式と債券への投資比率は原則として50%ずつとしており、投資対象地域は株式は米国、欧州、日本および太平洋地域、新興国、債券は米国、欧州、日本と多岐に渡っています。

このように投資対象を異なる商品や地域へ分散させることで、1つの個別銘柄価格が下落しても別の銘柄価格が上昇するなど、一方的な価格下落に晒されるリスクを減らす効果があります。

一昔前はバランス型ファンドは運用管理費用が高い傾向にありましたが、現在は安価になりつつあります。

例に挙げたセゾン・バンガード・グローバルバランスファンドは実質負担の信託報酬は年間0.58%~0.62%(税込)となっています。

選ぶのが面倒な方はバランス型がオススメ

ここまで様々な投資信託を紹介しましたが、どれも難しそうで選べないという方はこのようなバランス型からはじめてみるのも良いでしょう。

なお、バランス型は投資信託の商品ラインナップを紹介するwebページ等で「バランス型」と記載があるのが一般的ですが、明記されていないケースもあるため、気になる銘柄がある場合には目論見書を見てみましょう。

以上が投資信託の区分となります。

必ずしも1区分の投資信託のみを投資対象とする必要はありませんので、掛け金を別々のタイプの投資信託へ分散する方法もありでしょう。

ただ、投資信託の場合、大きく利回りを伸ばせる可能性はあるものの、元本割れのリスクがあるので注意して下さい。

自身がiDeCoに何を求めるかによって、運用する商品を選択するとよいでしょう。

たて史が考えるiDeCo(イデコ)の運用方法

iDeCo(イデコ)は、加入開始から60歳まで、毎月掛け金を積み立てていく長期投資制度です。

短期間の運用成績で、一喜一憂するものではありません。

毎月積み立てして金融商品を買うため、株式投資でよく耳にする「天井(高値)で買ってしまった!」という失敗がありません。

加えて、iDeCoは取り組むだけで掛け金の全額が控除対象となるので、利回りに換算すると掛け金の20%程度(人によっては30%近く)の優遇税制を受けることができます。

掛けているだけで既に税金の優遇を受けて得をしているので、たて史の場合は、iDeCoでの運用はある程度リスクを取っても良いという考えで、投資信託を選択しました。

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また、複数の投資信託銘柄へ分散投資を行うことで、さらにリスクを抑えています。

あくまでこれは管理人2号 たて史の個人的な考えで、iDeCoでの資産運用の考え方は人それぞれです。

これから資産運用を始める初心者の方なら、投資に対して怖さを感じることもあるかもしれません。

その場合には、元本保証型の商品を選択して、iDeCoのもつ税制優遇だけのメリットを受けるのもよいと思います。

もし、運用途中で精神的に余裕が出てきてから、掛け金の一部を投資信託へ切り替えてみてもよいでしょう。

iDeCo(イデコ)で作る自分年金 まとめ

iDeCo(イデコ)は長期で資産運用に向き合う制度ですから、焦らずじっくりと取り組むことが大切です。

しかし、積み立ては早く始めた方が長く運用を行うことができます。

長期の資産運用はリスクを抑え、上手くいけば利回りを大きく伸ばすことができる投資方法です。

始めることを悩んで時間を費やすよりは、まずは少額からでも取り組み始めた方が有利です。

まだiDeCoの運用を迷っている方は、この機会に考えてみてはいかがでしょうか。

以上、「iDeCo(イデコ)で作る自分年金 体験談その1「iDeCoはやらなきゃ損」」でした。

iDeCo体験談 第2回は「証券会社を利用したiDeCoのはじめ方」を解説します。

管理人2号 たて史管理人2号
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積立ビルダーズ管理人2号「たて史」のiDeCo実践録

iDeCo体験談1:iDeCoはやらなきゃ損

iDeCo体験談2:iDeCoは楽天証券がオススメ

iDeCo体験談3:iDeCoの始め方

iDeCo体験談4:金融機関の選び方

iDeCo体験談5:iDeCoの運用実績レポート

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