PERとは?

PERとはPrice Earnings Ratioの略で、株価収益率と訳されます。

PERの値を求めるには、まず、ある会社の年間利益(当期純利益)を発行済株式総数で割り、1株あたりの利益を計算します。例えば、当期純利益10万で発行済株式総数が2000の会社の場合、1株あたりの利益は50円となります。その後、株価を1株あたりの利益で割った値がPERとなります。株価が1000円で1株あたりの利益が50円であれば、PERは20となります。

PER=株価÷1株あたりの利益

上記のように計算式にしてみると、株価に対する利益の割合を計算していることがわかり、「株価収益率」という名称に実感が持てるでしょう。

PERは割安感を図る目安

PERは、対象となる株の割高感や割安感を知る目安として使われている指標です。

例えばPERが20の会社の株を保有している場合、元を取るには20年かかると考えます。別の例で、PERが10の会社の株を保有していれば、10年で元が取れると考えます。後者の株の方が割安だと一目瞭然でわかります。

PERの値が低いほど株価が割安という指針になります。目安として、PERの値が20以上であれば割高と判断、20未満なら割安と判断することが一般的です。

簡単に株の割安感や割高感がわかるPERですが、注意点もあります。

まず、業種によってPERの平均値は大きく異なるため、PERを比較する場合は上場銘柄全体ではなく、同じ業種間で比較を行ってください。例えば、4月中旬の時点で「石油・石炭」の業種PERは8.3となっている一方、鉱業の業種PERは46.1となっています。この場合、石油・石炭の業種でPREの値が20以下の株だからと言って割安の目安にはなりません。業種ごとの平均的なPERをしっかりと確認し、投資する株が割安なのか割高なのかを判断してください。

次に、PERは期ごとの利益を計算の基礎としているため、変動幅が大きくなることがあります。例えば、ある会社が資産を売却するなどで一時的に大きな利益を得た年度があると、その年度のPERの値は企業本来の力よりも低くなります。こういった企業の株をPERのみを見て割安だと判断すると危険です。投資先の企業のPERは年度ごとの推移を確認し、大きな変動があった場合には、何故変動があったのかを確認すると良いでしょう。

株価とPERの関係

ここからは株価とPERの関係について見ていきましょう。

株価が上がるとPERも上昇します。

例えば株価が100円で1株あたりの利益が10円の会社であれば、PERは10となります。同じ会社の株価が200円になれば、PERは20です。

1株あたりが生み出す利益が変わっていないのに株価のみが上昇しているので、この企業の株価は利益に対して割高であることになります。

逆に株価が50円になった場合、PERは5になります。1株が生み出す利益は変わっていませんが、株価だけが変わったことで、この企業の株は割安感が増したと判断されるのです。

別の例で、1株あたりの利益が増えた場合、PERは下落して割安感が増します。

株価が100円で1株あたりの利益が10円の会社がある場合、PERは10となります。この会社の業績が向上し、1株あたりの利益が20円になればPERは5に低減します。

1株が生み出している利益が増加したため、株価自体は変わらなくてもこの企業の株は割安になったと判断できるのです。

PERの推移を見る際は、変動の理由が株価にあるのか、それとも1株あたりの利益が上がったせいなのかも考えておくと良いでしょう。

EPSとは

先程から説明している1株あたりの利益のことを、EPSと言います。Earnings Per Shareの頭文字を取ったものです。計算式は以下のようになります。

・EPS=年間利益÷発行済株式総数

従前は発行済株式総数に自社株の数を含めて計算していましたが、近年は自社株を計算から除くようになりました。これは、自社株を買って消却してしまう企業が増加したためです。自社株を計算から除外して計算することで、EPSをより実態に近い指標とすることができるのです。古い資料を見るときは、EPSを計算するために自社株の数が含まれているかどうかを確認してください。

計算式から明らかなように、企業が着実に年間利益を出していればEPSの値は高くなり、逆の場合には低くなります。EPSは企業が利益を上げているかどうかを判断するわかりやすい目安となるのです。

問題は株式総数の方で、仮に増資をして発行済株式総数が増えればEPSは下がります。反対に自社株買いを行ったり株式の併合を行ったりした場合は、株式総数が減るためEPSは上昇します。仮に企業がある年度で過去平均の2倍の利益を上げても、株式総数が2倍に増えていればEPSの値は過去平均と変わりません。そのため、EPSを見ただけでは企業が利益を上げているのかどうかが少しわかりづらいことがあります。

一般的な目安として、EPSを上げている企業は優良と評価できます。利益を上げるか株式の自社買いや併合で株式総数を減らせばEPSは上がります。EPS=「1株あたりの利益」が高いということは、基本的に株主の利益に繋がります。そのため、EPSの上昇は企業が株主の利益になるように活動している目安とも言えます。

EPSとPERの関係について

PERとEPSを計算式にすると、以下のようになります。

・PER=株価÷EPS あるいは EPS=株価÷PER または 株価=EPS×PER

単に同じ式を違う形で表しただけですが、この関係性はとても重要です。

仮に、株価2000円、PERが10倍、EPSが200円の銘柄を買ったとします。また、この銘柄の業種の平均PERが20だとします。

もしこの株の指標が今後同じ業種の平均PERの値まで変動し、EPSが変わらないとすれば、ESP200×PER20=株価4000円になると予想ができるのです。もちろんPERの変動がなくEPSのみ上昇しても、株価は連動して上がります。

PERやEPSは目標株価の設定や投資対象の決定に有用なので、しっかりと活用できるように勉強してください。

特に、「PERは『低い』方が割安感があって得」「EPSは『高い』方が1株あたりの利益が高くて得」という部分の、『高い』『低い』を取り違えて覚えてしまう人がいます。全く逆の意味になってしまうので絶対に間違えないようにしてください。

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