信用取引のしくみとメリット

(引用:SBI証券)

信用取引とは、証券会社から現金や株式を借りて行う株取引です。

例えば「株の空売り」という言葉をご存知でしょうか?

「株の空売り」とは、信用取引のひとつで自分が保有していない株を借りて売ることです。信用取引を知らない人は、「自分のものでない株を売ってもいいのか?」と疑問に思うでしょう。

信用取引の仕組みは以下のようになります。

まず、投資家は証券会社に「委託保証金」を担保として差し入れます。

委託保証金を差し入れられた証券会社は、投資家の財力等を『信用』して株式を投資家に貸し付けます。
この借りた株式を売って利益を図るのが「空売り」です。

ただし、売った株はあくまで貸し付けられたものなので、後で証券会社に返さなければなりません。
返すためには同じ株を買い戻す必要があります。

通常の株取引が「安値で買って、高値で売る」のに対し、信用取引では「高値で売って、安値で買い戻す」という流れになります。買いではなく売りからエントリーできるため、上昇トレンドのみならず下降トレンドでも利益を得ることが可能です。

信用取引のレバレッジ効果

委託保証金を差し入れるメリットは、株式の貸付だけではありません。

一般的な証券会社では委託保証金の3倍程度の取引ができるようになります。
仮に100万円の委託保証金を預けたとすれば、300万円までの取引ができます。

つまり、少ない保証金で、多くの取引が可能になるのです。

少ない保証金で多くの取引ができるようになる効果を『レバレッジ効果』と言います。

レバレッジとは「てこ」という意味で、少ない力で大きな物を動かせることから、こういった名称が付けられました。

証券会社は委託保証金を差し込まれたことで投資家を『信用』し、通常の取引とは違った取引をできるようにしています。

『信用』という言葉が入るため、こういった取引を『信用取引』と呼びます。

現物取引と信用取引の違い

現物取引と信用取引の違いをまとめてみましょう。

取引の考え方

現物取引

持っている現金で株を買う / 持っている株を売る

信用取引

お金を借りて株を買う / 借りた株を売る

売買の手法(売買の流れ)

現物取引

株を買う → 株を売る

信用取引

株を買う → 株を売る / 株を売る → 株を買い戻す

代金の清算

現物取引

約定後4営業日で代金を支払う

信用取引

反対売買(買った株を売る/売った株を買い戻す)で決済し、売買益と支払金の差額で清算、もしくは信用買いの場合は買い付けた株式の代金を証券会社へ返却し現物の株を引きとる「現引き」、信用売りの場合は証券会社から借り入れた株式と同銘柄を同量を自ら用意して返済に充て信用取引で売りつけて得ていた代金を証券会社から受け取る「現渡し」で清算

取引可能な金額

現物取引

保有資金が上限

信用取引

委託保証金の3倍程度

取引にかかる主な費用

現物取引

売買手数料

信用取引

売買手数料+買いの場合は金利 / 売りの場合は賃株料等

日計り

同一の日に買った銘柄を売る、または売った銘柄を買う取引。

現物取引

同一日にある銘柄を反対売買した場合、その日の間はその銘柄の売買不可

信用取引

同一銘柄を同日中に何度でも取引可能

信用取引のルールについて

信用取引は、お金や株を借りて行う株取引です。そのため、現物取引とは違うルールや考え方があります。信用取引を行う際には以下の点に注意を払ってください。

決済方法

「差金決済」「実物決済」の2つがあります。

1.差金決済

信用取引で株を購入した場合は、その銘柄を売って決済します。
逆に、信用取引で売りから入った場合には、売った銘柄に買い注文を出して買い戻して決済します。

どちらの場合も、売買で得た損益から手数料等が引かれて決済が終わります。

2.実物決済

信用取引独特の決済方法です。

信用取引で購入した株を現金で買い直します。後述しますが、信用取引で株を買って保有すると金利が発生します。信用取引から通常の現物取引に切り替えることで、金利がかからなくなります。

信用取引で売りから始めた場合は、現物取引で購入していた現物株と交換して決済します。空売りしていた銘柄が返済されるとともに、保有していた現物株は減ってしまいます。

信用倍率

信用取引で使われる専門用語です。信用取引における「信用買い」と「信用売り(空売り)」の割合を表した数値で、以下の計算式で算出します。

※信用倍率=信用取引で買われている株式数÷信用取引で売られている株式数

通常は買われている株の方が多いため、信用倍率は1より大きな値になります。1より小さい数字の場合は、売りの方が優勢な銘柄ということなので、投資家の多くが「この銘柄は値下がりする」と見越しているということになります。

信用取引では必ず反対売買が行われるため、信用買いされた株は将来的に売られますし、空売りされた株は将来買い戻されます。

このため、信用買いされた数が多い(信用倍率が大きい)と、将来的に売りに出される株が多いとされ、株価が下落する要因にもなります。

信用倍率が小さい場合にも同じことが言え、将来的に買いが入る原因となる可能性があります。

売買の時期を考える指標の1つとして、信用倍率の値を参考にしてみるのもいいでしょう。

逆日歩

信用取引で空売りを行っている人にとって、知らなければ思わぬ損をする制度の1つに『逆日歩(ぎゃくひぶ)』があります。

空売りを行う際には、投資家が証券会社から株を借りる必要があります。
では、証券会社はどのようにして「貸すための株」を用意するのでしょうか?

証券会社は一定数の「貸す用の株」を持っていますが、限度を超えた分は「日本証券金融株式会社(日証金)」という会社から株を調達しています。
しかし、空売りする投資家が増えると日証金の株でも足りなくなります。

足りなくなった場合は、株を大量に保有している「機関投資家」から株を借りなければなりません。
この時、機関投資家に借り賃として「品貸料」を支払います。

証券会社は、空売りを行う投資家にこの品貸料を請求します。これが「逆日歩」です。いわば、空売りの際の株の借り賃です。

空売りした銘柄を同日中に決済すれば、逆日歩はかかりません。しかし、日をまたいで株の保有をした場合は、逆日歩が1株ごとに発生します。例えば、逆日歩が2円の場合に100株を空売りすると、2円×100株で200円の逆日歩を支払う必要があります。

逆日歩の注意点

逆日歩の問題点は、事前にいくら払えばいいかわからないことです。
取引を行った次の取引日の午前10時過ぎになって、ようやく金額が確定します。

さらにややこしいのが、逆日歩の額は「営業日」ではなく「暦日」が算定基礎になる点と、株の「受渡日」の規定です。

株は、取引日から3営業日後が受渡日となります。月曜日に空売りした株の受渡日は木曜日になり、火曜日に買い戻した株受渡日は金曜日になります。この例では、木曜日から金曜日にかけて1日だけ株を借りていたことになるので、1日分の逆日歩が発生します。逆日歩が2円で100株を扱ったとすると、2円×100株×1暦日=200円の逆日歩が発生するのです。

注意しなければならないのが、空売りした株を水~金曜日に買い戻した場合です。

仮に火曜日に空売りした株を水曜日に買い戻した場合、売りの受渡日は金曜日、買い戻しの受渡日は翌週月曜日となります。

逆日歩は「暦日」で判断されるため、投資家は土曜日から月曜日の3日間にかけて株を借りていたことになります。前述の条件と同じとすると、2円×100株×3日=600円の逆日歩が発生するのです。

空売りをする投資家は、逆日歩を避けるように決済をするケースが多く見られます。「空売りを決済=株の買い戻し」なので、株価が上がる要因になります。

株価が上がると空売りしている投資家は損をするので手仕舞いします。これによってさらに買い注文が増します。

上記のサイクルが繰り返され、空売りされた株が買い戻されていくと、株価が急激に上昇していきます。この現象を「踏み上げ相場」と言います。

踏み上げ相場では、空売りしている投資家に大きな損失が発生します。空売りしている場合には十分に注意しましょう。

信用取引の種類

信用取引には、「一般信用取引」と「制度信用取引」の2種類があります。それぞれの違いを見ていきましょう。

一般信用取引

信用取引において、投資家は証券会社から資金を借ります。この資金は、一定の金利を上乗せして返済しなければなりません。銀行等からお金を借りたときと同じような形態です。

投資家と証券会社の間で結ぶ契約なので、金利や返済期限は証券会社側で自由に設定できます。現実的に返済期限を定めていない場合もあります。金利に関しては、後述する制度信用取引よりも若干高めのケースが多いようです。

制度信用取引

証券取引所の基準を満たした銘柄のみを対象として行われる信用取引が、制度信用取引です。証券取引所が認めた信用取引であり、銘柄の選定基準が厳しい分、信頼性のある銘柄が揃っています。

一般信用取引では、証券会社と投資家の間で契約が行われました。制度信用取引では、証券会社が証券取引所とも契約を結ぶ形になります。証券会社は証券取引所から資金や株を借り、金利を上乗せして証券取引所に返済します。

証券取引所と証券会社の間の契約の関係で、投資家は6ヶ月以内に資金や株を返済しなければなりません。金利に関しても、証券取引所と証券会社の取り決めに従って決定されます。この金利は最終的に投資家の負担となります。

制度信用取引と一般信用取引の特長を以下へまとめてみましょう。

制度信用取引

一般信用取引

銘柄選定者

証券取引所

各証券会社

対象銘柄

買い

ほぼ全銘柄

売り

貸借銘柄のみ※

一部証券会社のみ可能

返済期限

6カ月間

無期限

必要資金

最低保証金30万円、委託保証金30%以上など

最低保証金維持率

20~30%程度(証券会社によって異なる)

金利(信用買い時)

安い

高い

貸株料(信用売り時)

安い

高い

信用取引名義書替料

1単元あたり54円など(ETF/ETNは5.4円など)

逆日歩

有り

無し

逆日歩授受

信用買い時受取り/信用売り時支払い

無し

IPO銘柄売買可否

取引所選定後可能

最短上場初日(主に信用買いの場合)

配当(相当額)

信用買い時配当相当額受取り/信用売り時配当相当額支払い

株主優待

もらうことができない

※「貸借銘柄」とは制度信用取引において証券会社が証券金融会社から資金や株式の借り入れを受けることができる銘柄、つまり制度信用取引で売買が可能と証券取引所が定めている銘柄のことを指します。

信用取引の手数料について

信用取引には、以下のような手数料が発生します。現物取引では発生しないものが多いので覚えておきましょう。

取引手数料

通常の株取引も必要となる、一般的な取引手数料です。この手数料に、後述する種々の費用が上乗せされていきます。

金利

信用取引で株を買うために資金を借りた場合、1日ごとに金利が発生します。同日中に手仕舞いしても1日分の金利が発生するので注意してください。

貸株料

信用取引で株を空売りするためには、株を借りなければなりません。借りる株に対する費用が貸株料です。こちらも1日ごとに発生し、同日中に手仕舞いしても費用がかかります。

逆日歩(品貸料)

株を空売りする場合の追加コストです。必ず発生するとは限りません。発生するかどうかは、取引日の翌営業日の午前10時過ぎ頃に確定します。金利や貸株料と違い、同日中に決済すれば支払う必要はありません。

信用取引のデメリットや危険性

信用取引には、「空売りができる」、「レバレッジ効果で実際の資金より多くの取引ができる」などのメリットがあります。

しかし、現物取引とは違って以下のようなデメリットも存在します。

取引コスト

現物取引の場合は取引手数料のみで済んでいましたが、信用取引では金利・貸株料・逆日歩といった追加コストが発生します。これらを見越して投資を行わなければならないので、難易度は現物取引よりも高くなります。

追証が必要になる危険がある

信用取引では、保証金を担保として証券会社に預けることでレバレッジ効果を得ます。しかし、信用取引で買った株が急激に下がった場合、担保である保証金では不足する可能性があります。

こういった場合、追加で保証金を預けなければなりません。これを「追証(おいしょう)」と言います。投資家にとっては予想外の費用となるため、大きな痛手です。

追証を用意できない場合は、証券会社が自動的に決済注文を出してしまいます。いわゆる「強制的な損切り」なので、大きな損害が確定します。

信用買いの説明

ここまでは、信用取引で買い注文を行った際の流れを簡単に記述するに留まりました。ここからは少し詳しく見てみましょう。

ある投資家が今後株価の上がりそうな銘柄を見つけ、1株300円で買い注文を行いたいとします。借金してでも大量に株を買いたい場合、投資家は保証金を担保にしてレバレッジ効果を利用し、手持ちの資金より多くの取引が可能な状態にします。担保にする保証金は現金以外に持ち株も認められおり、持ち株の場合は時価の80%程度の評価額で計算されます。現金の代わりに担保として提供した株のことを「代用有価証券」と言います。

さて、投資家は無事に1株300円で大量の株を手に入れました。信用取引で調達した資金で買いを行ったため、これを「信用買い」と言います。

この後、投資家の思惑通りに株価が上がり、1株500円になったとします。ここで持ち株を売却すれば売却益を得ることが出来ます。売却益から取引手数料や金利を引いた額が、投資家の利益になります。

しかし、予想と違って株価が急落する事があります。仮に1株200円まで下がったとしましょう。今後株価が回復する見込みがない場合、信用買いした株を保有していても金利がかかる一方です。投資家は手仕舞いを考えなくてはなりません。

手仕舞いの方法は2つあります。1つが信用買いした株を売ることで、いわゆる損切りです。投資家は株の売却損に加えて、手数料や金利などの負担をしなければなりません。

もう一つの方法が実物決済です。信用取引で購入した株を現金で買い直します。この時、投資家は信用買いした当時の株価300円と、資金を借りていた期間に応じた金利と、買い直すための手数料を支払う必要があります。買い直した株は現物取引で購入したものなので、それ以降の金利は発生しません。

以上が信用取引で株を買った場合の一連の流れです。最初に資金を調達する方法および実物決済以外の要素は現物取引の場合とあまり変わりがありません。

信用売りの説明

信用取引で売り注文を行った際の流れも、少し詳しく見ていきましょう。

ある銘柄の株価が下がると予想した投資家は、株を売りたいと考えます。

この時点で2つの選択肢があります。1つは信用取引で株を借り、それを空売りしてから後で買い戻す手法です。これを「信用売り」と言います。

もう1つは、自分が同じ銘柄の株を保有しているにも関わらず、保有株を売りに出さずに信用売りを行う方法です。これを「つなぎ売り」と言います。

さて、1株1000円で株を売ったとして、500円まで下がってから買い戻したとします。株の売買益は1株500円分×株式数となりますが、取引手数料・貸株料・場合によっては逆日歩などが経費としてかかるため、これらを清算した残りが純利益となります。

逆のパターンとして、投資家の考えが外れて1株1200円に上昇したとします。今後しばらく株価が下がりそうもない場合、この銘柄から撤退した方が良いケースが一般的です。借りた株を空売りしたままだと、貸株料や逆日歩が発生してしまいます。

ここでも2つの選択肢があります。1つは単純に株を買い戻すことです。株価の変動分損をしますが、借りていた株を返すことができるので貸株料や逆日歩を今後払わなくて済むようになります。

もう一つの方法は、信用買いのときと同じく実物決済です。空売りのために借りた株と同じ銘柄で同じ数の現物株を証券会社に渡すことで、借りていた株を返します。

信用売りから始める投資は、現物取引と違う点が多々あります。慣れるまでが大変ですが、しっかり覚えれば大きな利益につながる可能性があるので、ぜひマスターしましょう。

信用取引の注意点

信用取引は、現物取引以上にリスクのある取引です。行うにあたって以下の注意点があります。

口座開設における審査

信用取引を始めるにあたって、口座開設時に審査が行われます。

投資経験や職業、収入などが問われる他、証券会社によっては信用取引に対する知識をチェックするクイズのような問題に答えなければなりません。

担保として預ける保証金も「最低◯万円以上」と決められている場合が多く、現物取引に比べて参入障壁が高いのが信用取引の難点です。

一般的にネット証券は審査が緩いです。対面型の証券会社では大手になるほど厳しい審査を通らなければなりません。

口座開設にあたって、保有資産や投資経験、投資知識等について虚偽の報告を行う人が稀に見られます。証券会社は調査権限を持っていない場合が多いので、嘘が露呈するケースは少ないかもしれません。

しかし、信用取引はリスクが高いため、知識不足の投資家には向いていません。初心者投資家を守るために上記のような審査が行われるのです。

信用取引には『信用』という言葉が入っています。投資家自ら信用を崩すようなことは厳に慎みましょう。

損切りの徹底

信用取引ではレバレッジ効果があるため、自分の保有資産を超えた取引が可能です。

しかしその分リスクが高く、追証が発生する可能性もあります。追証のための資金がなければ、強制的に決済が行われて投資から撤退しなければならない事態が起こりえます。

損をしても、投資を続けていれば取り返しが可能です。投資を続けるためには、傷を浅くして大負けしないことが大切です。

傷を浅くするためにも、損切りは徹底して行いましょう。儲かる見込みのない銘柄を塩漬けにしていると、金利や貸株料ばかりが大きくなってしまいます。

余裕資金で行う

信用取引は大きな利益をあげる可能性がありますが、その分大きな損をする可能性もあります。

借金をしたり株を借りたりして行う取引形態なので、金利や貸株料を加えて返さなければなりません。借りたものを返せない事態になれば、そこで投資は終わりです。

全ての投資に言えることですが、信用取引は特に資金に余裕を持って行う必要があります。

クロス取引とは

ある銘柄に対し、同時に同数の買い注文と売り注文を出す取引を「クロス取引」と言います。

例えば信用売りで100株売り、現物取引で100株買うことを同時に行うケースがクロス取引に該当します。

一見ただの反対売買を同時に行っているようにも見え、手数料等がかかるだけに感じられますが、クロス取引にはれっきとしたメリットが存在します。

株主優待を狙う投資を行った際では、株主優待をもらう権利が確定した日の翌日にガクッと株価が下落します。これを「権利落ち」と言います。

せっかく権利日に株を保有して株主優待をもらう権利を得ても、権利落ちで株価が下落してしまうためトータルでマイナスになる場合が多く見られます。

しかし、クロス取引を行っておけば、保有している現物株で株主優待の権利を得ながら、権利落ちで株価が下落しても空売りの方で利益を出せます。現物株の損失を信用売りでフォローできるのです。

実践する際には、権利付き最終日に市場が開く前に成行で「現物買い」と「信用売り」を同時に同数発注します。その後権利落ち日を過ぎたら、信用売りしていた株を現物株で現物決済します。相場変動による損益はプラスマイナスゼロになるため、手数料や貸株料等以外の費用をかけずに株主優待を得ることが可能です。

証券会社の取引手数料・金利・貸株料

信用取引に掛かる取引手数料や金利、貸株料は証券会社によって異なります。

最後に主要証券会社ごとの手数料を確認しておきましょう。

証券会社

取引手数料(税別)

金利(信用買い)

貸株料(信用売り)

10万円まで

20万円まで

50万円まで

50万円以上

制度

一般

制度

一般(短期)

一般(無期)

SBI証券
(※スタンダードプラン)

90円

135円

180円

350円

2.80%

2.80%

1.15%

3.90%

1.10%

楽天証券
(※超割コース)

90円

135円

180円

350円

2.80%

2.80%

1.10%

3.90%

1.10%

マネックス証券

95円

140円

190円

355円~

2.80%

3.47%

1.15%

1.10%

1.10%

松井証券

0円

300円

500円

1000円~

3.10%

4.10%

1.15%

2.00%

2.00%

カブドットコム証券

90円

135円

180円

539円~

2.98%

2.79%

1.15%

3.90%

1.50%

DMM.com証券(※一般コース)

80円

80円

80円

80円(300万円以上0円)

2.10%

3.09%

1.10%

ライブスター証券
(※一律プラン)

80円

80円

80円

80円(300万円以上0円)

2.30%

2.75%

1.10%

岡三オンライン証券
(※ワンショット)

99円

150円

300円

500円~

2.60%

2.80%

2.00%

GMOクリック証券
(※1約定ごとプラン)

89円

130円

170円

140円~

2.75%

2.00%

1.10%

3.85%

0.80%

(※2019年9月時点)

 

証券会社によっては一般信用取引の信用売りが出来ない証券会社があるため、一般信用取引での信用売りを念頭に置く場合には取引を提供している証券会社を選択するようにしましょう。

また、先ほど紹介した手数料や金利は証券会社で最も一般なコースの数値となっていますが証券会社によっては取引手数料や金利が優遇される大口向けコースやデイトレード向け日計りコースを提供している場合もあるため、自分の取引スタイルに最適なコースを提供している証券会社を選ぶようにしましょう。

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