株取引は株の売り買いで売却益を狙ったり、株主配当や株主優待を狙ったりする投資ですが、取引にあたっては手数料がかかります。

そのため、手数料の分を考えた取引をしなければ思ったような利益を得ることはできません。

株取引でかかる手数料

株取引を行う場合に掛かる手数料を整理してみましょう。

1.取引手数料(売買手数料)

株取引を行う場合、売買の際に取引手数料が掛かります。

ネット証券会社の場合、一般的な取引手数料体系は1取引の約定金額ごとに掛かる手数料プランと、定められた1日の取引合計金額内であれば当日中に何度取引しても負担する手数料額が一定額で収まる定額プランの2種類を提供している会社が多く存在します。

また、証券会社によっては特定の取引方法、金融商品の約定代金のうちあらかじめ定められた料率の手数料が掛かる場合もあります。

取引手数料の金額やプラン内容は証券会社ごとに異なります。
証券会社を選ぶ際には、いくつの手数料プランが提供されているのか、提供されているプランの中で自分の取引頻度や取引金額に合った、もっとも手数料を安く提供している証券会社はどこなのか、あらかじめ比較検討を行うようにしましょう。

2.口座管理料(口座維持手数料)

証券会社の中では、取引の有無に限らず口座を保有しているだけで口座管理料というコストが発生する証券会社があります。

口座管理料はネット証券会社では基本的に掛かりませんが、一部の総合証券会社では掛かる例もあります。

例えば大和証券の場合、国内株式の預かりには年間1,620円(※ダイワの証券総合サービス未加入時には3,240円)の口座管理料が掛かります。

ただし、取引残高報告書や取引報告書などをインターネット上で確認できる、ダイワeメンバーへ登録を行うだけで簡単に口座管理料の無料化が可能です。

取引しない期間でもコストが発生してしまわないよう口座開設を検討する場合には口座管理料の有無にも注意しましょう。

3.取引委託手数料・取次手数料

店舗やコールセンターなどを利用して売買を委託する場合は、取引委託手数料(取次手数料)がかかる場合があります。

ネット証券会社を利用して取引を自己完結で行う場合には、手数料が掛かりません。
ムダな手数料を抑えるためにはネット証券を利用するのが得策です。

4.株式移管手数料

投資家は、移管元の証券会社へ口座振替依頼書もしくは特定口座内上場株移管依頼書を提出し手続きを行うことで、保有している株を別の証券会社へ移管することができます。

昨今大半の証券会社では株式移管手数料は無料化されていますが、中には有料の証券会社もあるため、移管を検討する際には証券会社のホームページで調べるかコールセンターへ電話確認すると良いでしょう。

 

ここまで株取引に掛かる様々な手数料について取り上げてきましたが、中でも取引手数料は複数のプランが存在します。自分に合う手数料プランはどのようにして選べばよいのでしょうか、

投資スタイルによって手数料形式を選ぶ

取引手数料において、どのプランが良いかを一概に論ずることはできません。

なぜなら投資者本人の投資スタイルによって最適な手数料プランが変わるためです。

取引スタイル別に最適な手数料プランをまとめてみましょう。

1.1日のうちで取引回数が多いデイトレーダー向け

1日のうちで取引回数が多いデイトレードが主体の場合には、1取引の約定ごとに手数料が掛かるプランでは取引コストがかさむため定額プランを選択する方が好ましいと言えます。

2.取引回数が少ないスイングトレーダー・株主優待や配当目的者向け

1度購入した株は利益確定まで一定期間保有するスイングトレード主体の方や、そもそも売却利益目的ではなく株主優待や配当目的で株を長期保有する場合には、必然的に取引回数も少なくなるため、約定金額ごとのプランを選択すると良いでしょう。

ただし、証券会社によっては定額プランで1日の約定代金合計金額が10万円以下の取引手数料を無料としている会社もあるため、少量しか取引しないという場合は証券会社によって定額プランを選択した方が手数料を抑えられる場合もあります。

 

また、これから株取引を行う初心者であれば最初から大きな約定金額や頻繁な取引は行わない可能性が高いため、まずは約定金額ごとのプランを選択すると良いでしょう。

そして株取引に慣れて取引量や頻度も高まってきた際に定額プランへの変更を検討するのがコストパフォーマンスとしておすすめです。

このように自分の取引スタイルや取引経験に合った手数料プランを選択しましょう。

外国の株式の場合

外国の株式を扱う場合は、さらに別の手数料が発生します。

国内株の場合、証券会社は投資者からの注文を受けて証券取引所に取り次ぎます。

これに対して外国株式の場合は、証券会社が投資者からの注文をまず海外の証券会社に取り次ぎ、その会社がさらに現地の証券取引所へ取り次ぎます。

取り次ぎの回数が増えるため、手数料が増えてしまうのです。

また、取引所の手数料等も国ごとに違います。

例えば香港株を扱う場合はアメリカ株の扱いにはない「取引所税」や「印紙税」がかかります。

外国株に関する手数料等は為替レートの影響を受けるため、日々複雑に変動します。海外証券を扱う場合は国内とは違った手数料体系があるということを肝に命じてください。

ネット証券と証券会社の違い

株取引の形態として、主にネット証券が行う「ネット取引」と主に総合証券が行う「対面取引」の2つがあります。

ネット取引とはインターネットを介して投資家自身が売買を行うものです。

それに対して対面取引は、投資家が証券会社の担当者と相談しながら購入する銘柄や売買のタイミングを決める方式です。

以前は総合証券は対面取引のみ行っていましたが、昨今のインターネットの普及から対面取引とネット取引双方を提供する総合証券も増えています。

取引方式ごとのメリットを整理してみましょう。

1.ネット取引のメリット

ネット取引のメリットはなんと言っても手数料の安さです。

また、大半のネット証券会社は株取引用にアプリを提供していますので、モバイル端末を使えば場所を選ばず取引を行える点も魅力でしょう。

日に何度も取引を行うデイトレードやスキャルピングの場合、取引手数料の安さや利便性の高さからネット取引の方が向いていると言えます。

2.対面取引のメリット

対面取引のメリット対面取引のメリットは、何と言ってもプロと相談できる安心感です。

専門家の意見を聞きながら投資方針を決めることができますし、日々大量に流れる情報の管理もプロが行ってくれます。疑問があれば即専門家に質問することができるので、納得しながら投資を行うことができます。

しかし、対面取引は業態として店舗維持費や担当者人件費などのコスト負担が証券会社に発生しコスト以上の売上、一定水準以上の利益を生み出す必要に迫られるため投資家への手数料が必然的に高くなります。

対面取引時に掛かる手数料は、場合によってネット取引の10倍以上になる場合もあります。手数料の安さだけを考えるならば、ネット取引の方が投資家にとっては圧倒的に有利と言えます。

昨今では投資に必要な情報もインターネットから比較的容易に取得できるようになってきているため、コスト的に優れているネット取引を提供している証券会社がおすすめです。

主にネット取引を提供しているネット証券各社の取引手数料について確認しておきましょう。

ネット証券 1取引ごとの売買手数料(税込)

証券会社名10万円20万円50万円100万円
ライブスター証券88円106円198円374円
DMM.com証券88円106円198円374円
GMOクリック証券96円107円265円479円
SBI証券99円115円275円535円
楽天証券99円115円275円535円
カブドットコム証券99円198円275円1,089円
マネックス証券110円194円486円1,620円
岡三オンライン証券108円220円385円660円
松井証券

(2019年10月7日現在)

ネット証券 1日定額の売買手数料(税込)

証券会社名10万円以下50万円以下100万円以下200万円以下
ライブスター証券440円440円660円1,100円
SBI証券0円471円838円1,278円
GMOクリック証券234円438円876円1,283円
楽天証券0円471円943円2,200円
松井証券0円550円1,100円2,200円
岡三オンライン証券0円550円880円1,430円
マネックス証券2,750円2,750円2,750円2,750円
DMM.com証券
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1日定額の取引手数料プランでは約定代金合計が10万円以下であればSBI証券、楽天証券、松井証券が手数料無料となっています(2019年8月時点)。

株の手数料についてまとめ

株取引に掛かる手数料には様々な種類がありますが、その中でももっとも注意を払うべきは、どの証券会社を利用しても負担することになる取引手数料です。

取引手数料は証券会社によって複数プランが用意されていますが、自分の取引スタイルや取引頻度、取引量によって最適な会社、最適なプランを選ぶようにしましょう。